ここでは、パーソナルトレーナーと資格の関係性について解説。そもそもトレーナーにとって資格は必要なのか、取得におすすめの資格や取得方法などについても紹介します。
パーソナルジムの採用条件には「資格を持っている人」または「実務経験2~3年以上」と記載されているのが現状です。ジムを利用している人に怪我をさせてしまった場合、運営側の責任も問われることになるでしょう。資格取得は利用者だけではありません。自分を守ることもなります。正しいトレーニングの方法やトレーニングメニューの作成、健康状態のチェックなど知識を取得している人の方が安心して任せることができます。
資格取得のために学んだ基礎知識がしっかり身についているからこそ、パーソナルトレーナーとしてのスキルアップにもつながります。
資格取得は、パーソナルトレーナーとして業界で成功するための必須条件で第一歩になるでしょう。
パーソナルトレーナーの資格は、個人の知識や技術について専門性を認定したり、パーソナルトレーナーとして信頼性を評価したりする指標として役立ちます。パーソナルトレーナーの資格取得を達成することで考えられるメリットをまとめました。
パーソナルトレーナーの資格は、民間の一般資格であっても国家資格などを必要とするハイレベルな資格であっても、基本的に等しく科学的根拠や適切な知識・技術を土台とされています。そのため、パーソナルトレーナーの資格を取得したり、そのための学習に取り組んだりすることで、科学的根拠や医学的根拠にもとづいたトレーニング体系やメニューの考案方法などを習得できることがメリットです。
また、資格にはそれぞれ受験条件や難易度があり、高度な資格を取得していればそれだけ専門性や信頼性を担保されていると考えられる点も重要です。
資格取得を達成することで、自己肯定感が高まり、プロのパーソナルトレーナーとして活躍していくための自信の基盤を築くことができます。また、自分の内面に対してメリットがあるだけでなく、就職や転職を考えた際に履歴書へ資格ありとして記入できることも重要です。
パーソナルトレーナーは無資格であっても名乗ることができる職業であり、だからこそ書類上では実力や資質を判断しづらい点が挙げられます。しかし、パーソナルトレーナーとしてきちんと専門資格を有していることを伝えられれば、それだけで相応の経験やスキルを備えていると初対面の相手にも認めてもらえることがメリットです。
パーソナルトレーナーの資格取得で有利になるのは、就職や転職の場面だけではありません。個人事業主として独立・開業した際にも、資格は自分の経歴や実力をクライアントや利用者へプロモーションする根拠になります。
パーソナルジムを開業したばかりで知名度が不足している場合、お客様は資格の有無や経歴といった情報を踏まえてジムの魅力や信用度を評価します。そのため、資格取得によってしっかりとプロモーションすることにより、顧客獲得や事業拡大へつなげていける点が重要です。
資格を取得すれば年収は上がります。パーソナルトレーナーとして年収アップする方法は「SNSやブログで知名度を上げる」「経験を積んでキャリアアップを目指す」「コミュニケーションスキルやコーチング技術を伸ばす」「独立開業すること」です。
パーソナルトレーナーの平均年収は正社員で約359万円、月給30万円、初任給26万円程度が相場だとされています。国税庁の令和3年分「民間給与実態統計調査結果」によると、日本の平均年収と比較した場合低い傾向だとされています。アルバイト・パートの平均時給は1,070円、派遣社員の平均時給は1,401円です。
地域別の年収では北海道・東北370万円、中部・北陸360万円、関東351万円、近畿354万円、中国・四国364万円、九州・沖縄338万円です。その中で高いのが福島県の406万円、給与水準が低い都道府県は栃木県の308万円とされています。（※求人件数の少ない都道府県は集計対象外）福島県と栃木県では98万円の差があることがわかります。
2023年12月時点での情報です。※参照元： 求人ボックス 給料ナビ （https://xn--pckua2a7gp15o89zb.com/%E3%83%91%E3%83%BC%E3%82%BD%E3%83%8A%E3%83%AB%E3%83%88%E3%83%AC%E3%83%BC%E3%83%8A%E3%83%BC%E3%81%AE%E5%B9%B4%E5%8F%8E%E3%83%BB%E6%99%82%E7%B5%A6）
パーソナルトレーナーとして持っておいた方が良い資格は様々ありますが、ここではその中でも特にパーソナルトレーナー向けの資格である、
について解説します。
”NSCA”とは「全米ストレングスコンディショニング協会」のことです。数多くのトレーナーが世界各国で活動しており、主な認定資格「NSCA-CPT」と「NSCA-CSCS」の2種類です。
NSCA-CPTとはクライアントが求める健康増進や体力向上に関するニーズに合わせて、マンツーマンでトレーニングやコンディショニング全般指導を行う専門能力がある人だと認定する資格です。
パーソナルトレーナーとしての一般指導資格であり、スポーツや医療の現場でアスリートや患者のケガ予防・治療・応急処置をおこなう場面で活用されています。なので、即戦力のトレーナーになりたい方におすすめです。
NSCA-CPTはアメリカのコロラド州を本拠地として、世界各国へ支部や拠点を展開する全米エクササイズ＆コンディショニング協会（NSCA）が認定しているパーソナルトレーナー向けの一般資格です。日本ではNSCAジャパンが資格認定を実施。資格を取得することでパーソナルトレーナーとしてグローバルスタンダードの知識やスキルを習得しているとアピールすることができます。
受験に際しては事前講習等も不要となっており、比較的チャレンジしやすい資格であることもメリットです。
NSCA-CPT資格認定のための条件は、以下を満たしている必要があります。
※資格取得には「NSCAジャパン」の会員であることも条件となります
※上記の費用のほか、CPR/AED認定にかかる費用、テキスト代が必要です
※再受験する場合には46,000円必要です
※キャンセルの場合は、受験料から違約金（50％）と事務手数料（1,100円）を引いた額が返金されます
※資格有効期限は3年間となっており、更新料は資格認定時期によって変動します（3,300～9,900円）
NSCAの試験は自身の都合に合わせて受験することができます。
出願手続きから約2週間後にピアソンVUEテストセンターからメールが届きますので、WEBサイトまたは電話にて試験を予約し、全国のテストセンターにて受験します。
NSCA-CPTの試験内容は、スコアード問題140問とノンスコアード問題15問の計155問から構成されています。試験問題は3つの選択肢から1つの解答を選ぶマークシート式です。
文章での出題や、映像と画像を見て解答する問題も25～35問出題されるのが特徴です。
NSCA-CPTの合格率はおよそ65％とされており、学力的な受験資格は高卒以上の人となっています。受験者の約3分の2が合格できるとされる資格ですが、受験者はきちんと勉強していることが前提です。合格を目指すのであればしっかりと準備を整えておきましょう。
NSCA-CSCSとは、傷害予防とパフォーマンス向上を目的とした安全で効果的なSCプログラムを、主にアスリートを対象に提供できる知識と技能がある人だと認定する資格。
アスリート向けのより専門的な指導がしたい方におすすめです。
全米エクササイズ＆コンディショニング協会が認定しているNSCA-CSCSは、アスリートとして活動する人々の指導やスポーツトレーニングのサポートを主目的として構成されている資格です。NSCA-CPTよりも専門性の高い資格だと考えることもできます。
NSCA-CSCSは日常の健康維持を目的としてトレーニングを行いたい一般人だけではなく、プロのスポーツ選手の指導や運動補助へ携わりたいパーソナルトレーナーにとって実力を示せる資格です。
※NSCA-CPTと同様に、受験する際には「NSCA会員」への登録が必要です
※上記に加え、CPR/AED認定にかかる費用とテキスト代が必要です
※試験では「基礎科学セクション」と「実践/応用セクション」の2つを受験し、合格することが必要です
※1セクションのみ合格した場合、合格から1年以内であればもう1セクションを34,000円で受講できます
※キャンセルの場合は受験料から違約金（50％）と事務手数料（1,100円）を引いた額が返金されます
※資格の有効期限は3年間となっており、更新料は資格認定時期によって変動します（3,300円～9,900円）
※「NSCA-CPT」と「CSCS」両方の資格を更新する場合は、2つ目の資格更新料は50％の料金となります
NSCAの試験は自身の都合に合わせて受験することができます。
出願手続きから約2週間後にピアソンVUEテストセンターからメールが届きますので、WEBサイトまたは電話にて試験を予約し、全国のテストセンターにて受験します。
NSCA-CSCSの試験時間は4時間となっています。スコアード問題190問とノンスコアード問題30問、計220問が出題されます。スケールド・スコアが70以上で合格となっています。
NSCAジャパン によると、NSCA-CSCS の合格率は基礎と応用を合わせて約50%（2020年度は63.4%）、パーソナルトレーナー資格の中でも難易度が高い資格です。半分が不合格になるのですから、かなり難しい試験だと言えます。パーソナルトレーナーの資格取得を検討されている方は、普段の生活でどのくらい勉強時間が取れるのか、どのようなパーソナルトレーナーを目指しているのかを考えてから自分の目標に合った資格を選択しましょう。
参照元：2023年12月時点での情報です。トレなる！パーソナルトレーナー資格 （https://becomept.com/personal-trainer-certification-difficulty/#index_id3）
NESTA-PFT認定資格とはNESTA「全米エクササイズスポーツトレーナー協会」が発行している資格です。
人体に関する知識、科学的根拠に基づく高い指導技術や、顧客との接し方、セルフブランディングといったビジネススキルなども身につけることが可能。
世界20カ国でNESTA-PFTの資格保持者が活躍しており、取得のしやすさを求めている方におすすめです。
国際的に認知度の高いNESTA-PFTを取得するためには、単にパーソナルトレーナーとして運動やトレーニングに関する知識を有しているだけでは不十分です。科学的根拠にもとづいたトレーニングメニューの構築や実践といった面の実力を備えていなければなりません。
言い換えれば、NESTA-PFTを取得している人はパーソナルトレーナーとして国内外でスキルを証明しやすく、エビデンスに根ざした合理的なトレーニングを提供できるという信頼性をアピールできます。
NESTA-PFT資格認定のための条件は、以下を満たしている必要があります。
① 1年以上のパーソナルトレーナー・インストラクターなどの実務経験がある
② 1年以上の運動部指導、フィットネス企業勤務経験がある
③ 体育系または、医療系の大学・専門学校を卒業している
④ NESTAの認定する養成講座、養成コース(認定校・認定アカデミー含む)を受講済
引用元：NESTA公式HP(https://www.nesta-gfj.com/pft/flow.html)
【認定試験】
※不合格の場合、1年間は11,000円で再受験が可能です
※キャンセルの場合の返金はありません
※年会費はありません。ただし、NESTA会員（指導中の自己補償などが受けられる）になる場合には年会費13,200円が必要です
※資格の有効期限は4年となっており、更新手数料は22,000円です
【ゼミコース】
※資格取得にはゼミコースの受講に加えて、認定試験への合格が必要です
※コースは「ビジネス」「基礎理論」「実践理論」「トレーニング実技」の4種類が用意されています
※上記の4コース全てを受講する場合は「52,800円×4コース＋教材費14,960円＝226,160円」が必要です
【WEBコース】
試験は東京会場で毎月開催。大阪では奇数月、名古屋会場では偶数月に実施されています。
NESTA-PFTの試験内容は、筆記試験のみとなっています。試験時間は2時間で125問が出題された中で100問正解（8割の正解）することで合格となります。
出題される内容は公式テキストの内容が元になっており、その内容は「生理学」「解剖学」「栄養学」など身体に関する内容から、ビジネスの成功に関連する内容までさまざま。12項目に分かれた内容が試験で出題されます。
NESTA-PFTは合格率が50～60％程度とされているものの、運動や健康に関する知識だけではなく、ビジネスパーソンとしての経営スキルなどについても問われます。NESTAが認定している教育カリキュラムを受講することで受験の準備を整えることもできますので、きちんと取り組むことで合格を目指すことは十分に可能と考えられるでしょう。
JATI-ATIとはトレーニング指導の専門家として活動できると、JATI（日本トレーニング指導者協会）が認定した基礎資格のことです。
JATI-ATI取得後、上級トレーニング指導者（JATI-AATI）と特別上級トレーニング指導者（JATI-SATI）取得にチャレンジすることも可能。
国内のパーソナルトレーナーの資格の中でも知名度が高いので、日本の現状に即した資格を取得したい人におすすめです。
JATI-ATIは日本発祥のパーソナルトレーナー資格であり、日本国内でパーソナルトレーナーとして働きたい人であればチャレンジして損のない資格だと考えられます。
日本のフィットネス業界やトレーニング業界では知名度の高い基礎資格の1つであり、国内においては「NSCA-CPT」や「NESTA-PFT」と並んで人気の資格です。
日本の状況や日本人に適したトレーニング方法などを習得できるため、国内企業での就職でも有利です。
※「NSCA-CPT」を取得している方、または過去にJATI資格を所有していた方は講習会が免除されます
※資格の有効期限は5年となっており、更新料は22,000円です
第1回、第3回は東京で行われ、第2回は日本各地（北海道・宮城・岡山・東京・大阪・愛知・石川・福岡・沖縄）で実施されます。
JATI-ATIの試験では、養成講習会で学ぶカリキュラムの内容が出題されます。試験では「一般科目」と「専門科目」があり、それぞれ90問用意されています。
試験は筆記のみとなっているため、これまでに実務経験があまりない人や実務能力が低いといった場合でも、しっかりと勉強してから試験に挑戦することによって取得できる可能性を高められます。
日本トレーニング指導者協会（JATI）が認定している資格であり、日本国内でパーソナルトレーナーとして活躍したい人にとって人気の資格となっています。また、受験資格もJATIの正会員であり、養成講習会などを受講した人であれば認められるため、比較的チャレンジしやすいことも特徴です。
JATI-ATIの難易度はおよそ50～90％とされています。試験の実施年度によってばらつきがあるのがポイントです。ただし実技試験がなく筆記試験でのみ審査されるため、きちんと勉強しておけば難易度は決して高すぎないといえます。
JATAC-ATCは「ジャパン・アスレチック・トレーナーズ協会」の認定トレーナーであり、同協会に正会員として登録するとJATAC-ATCとして名乗れるようになります。
JATAC-ATCになるためにはほかの資格を取得するなどさまざまな条件があることから難易度が高いといえますが、取得することでアスリートのサポートや医療現場で働くなど幅広い活躍の場が期待できる資格です。
JATAC-ATCはジャパン・アスレチック・トレーナーズ協会に正会員として登録されることで取得できる認定資格ですが、資格取得には事前に看護師や柔道整復師理学療法士、作業療法士など特定の資格を取得しているといった条件が定められています。そのため、取得難易度は比較的高いことがポイントです。
しかし、だからこそJATAC-ATC取得者はトレーニングの専門家としてだけでなく、医療業界においても一定の専門性を有するプロとして認められます。
全米アスレティックトレーナーズ協会が認定するNATA-ATCは、非常に高いレベルの知識と技術を持つトレーナーの資格として世界中でも認知度が高い点が特徴です。
アスレティックトレーナーとは、スポーツの現場などで活躍するトレーナーとなっており、グローバルに活躍したいと考えている人はぜひチェックしておきたい資格といえるでしょう。
NATA-ATCはフィットネスの本場とされるアメリカにおいて国家資格として認められているパーソナルトレーナー資格であり、プロのスポーツ選手やアスリートのトレーニングをサポートできるだけでなく、負傷した際にはリハビリプログラムを考案したり、一般向けに健康的な生活を送るための運動指導を行ったりすることが可能です。
世界的に知名度が高く、NATA-ATC取得者はアメリカなど国際的な場面でトレーナーとして活躍しやすくなります。
NASM-PESは全米スポーツ医学協会で認定している資格であり、アスリートから一般人まで幅広く、怪我のリスクを抑えながら競技のパフォーマンスを向上させたり、動作を楽に行えるようなトレーニングの指導を行っていきます。
さらに、ひとりひとりの目的に合わせたトレーニングプログラムを組み、実践・ガイドを行える指導者を目指せる資格です。
NASM-PESはアメリカを始めとして、世界各国で知名度のある資格であり、パーソナルトレーナーとしてはもちろん医療業界においても運動指導や健康管理をマネジメントするプロフェッショナルとして実力を示せる資格です。
人体の構造や医学的な知識、科学的根拠などを土台として個々のトレーニングメニューを考案できるため、ケガを予防しつつ効果的な運動をサポートしていくことができます。
活躍の舞台を世界へ広げたい人にとって有効な資格です。
JHCA-FCは、日本ホリスティックコンディショニング協会（JHCA）が認定する資格であり、ストレッチやトレーニング、バランスコンディショニングなど、運動を指導する際に必要となる基礎の習得を目的としている点が特徴です。こちらの資格を取得した後は、パーソナルトレーナーやアスリートトレーナー、グループレッスンのインストラクターとして活動するなどさまざまな選択肢があります。
JHCA-FCを取得することによってコンディショニングについて深く学べる点に加えて、会員向けに賠償責任保険を完備しているため、パーソナルトレーニング中に発生した事故への備えができるといった点がメリットとして挙げられます。さらに高齢の方へのコンディショニングも行えるという面から、社会的な貢献度も高い資格であるともいえます。
※資格の有効期限は3年となっており、更新料は5,500円です
JSPO–ATは、非常に歴史のあるアスレティックトレーナー資格。「日本におけるトレーナー資格の最高峰」ともいわれていることから、取得までの難易度も高い資格として知られています。この資格はスポーツ指導者のための資格となっており、取得することによってさまざまなアスリートのサポートを行うための知識やノウハウを身につけることができます。また、スポーツジムなどにおいても需要が高まっている資格とされています。
JSPO–ATを取得した場合には、さまざまな舞台で活躍するアスリートのサポートを行える点や、パーソナルトレーナーとしても高いスキルを持っているという点をアピールできるというメリットがあります。
※上記に加えて資格登録料が必要です（4年間で20,000円（基本登録料10,000円+資格別登録料10,000円））
※初回登録時のみ3,300円が必要となります
アメリカとイギリスで20,000人以上のトレーナーを輩出してきたトレーニング指導者の育成機関であるNSPAにより認定されている公認パーソナルトレーナー資格です。資格を取得することによって、ひとりひとりの運動経験や年齢、体力レベルなどに合わせた指導を行えるようになります。
NSPAでは実技指導に重点を置いた講習を行っている点が特徴であることから、実際にトレーナーとして働く上でも役に立つ知識やスキルを身につけられる点がメリットです。また、アスリートから高齢の方まで幅広く行える「HIT（ハイインテンシティ・トレーニング）」の知識を学べる点、さらに国際的に認知されている資格であることから、海外進出を目指している人はぜひ取得を目指したい資格であるといえるでしょう。
※上記のほか、認定登録料として13,200円が必要です
※資格の有効期限は2年間となっており、更新料は13,200円です
パーソナルトレーナーとして活躍したいと考える上で、資格取得を目指す人は少なくありません。
パーソナルトレーナーの資格には高卒者でも受験できるものが複数存在しており、それぞれの資格条件を満たして受験し、合格することで資格を取得することが可能です。高卒でも取得を目指せるパーソナルトレーナーの資格を紹介します。
高卒でも取得できる
パーソナルトレーナーの資格
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パーソナルトレーナーとして活躍するために資格取得を目指す場合、受験の難易度や合格率について考えながら自分なりに資格を比較検討することも大切です。
パーソナルトレーナーの資格には複数のものがありますが、ここでは一般的にパーソナルトレーナー向けの資格として知られる3種について難易度をまとめましたので参考にしてください。
パーソナルトレーナーの資格には受験時に実技試験が行われないものもあり、そのような資格については通信講座だけで取得を目指せます。ただし、通信講座でパーソナルトレーナーの資格を取得するにはメリットだけでなくデメリットもあるため、それぞれをきちんと理解したうえで自分なりに学習していくことが大切です。
パーソナルトレーナーの
資格取得を目指す通信講座
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パーソナルトレーナーの資格やその取得に関して、一般的によくある疑問や質問とそれぞれの回答をQ&A形式でまとめました。パーソナルトレーナーになるために必要な資格の有無や、どのような資格や条件であればパーソナルトレーナーとして活躍する上で有利になるのかといった疑問へ詳しく回答しているため、ぜひご活用ください。
資格を取るにあたっては、「独学」「通信講座」「養成スクール」の3種類があります。その違いは主に下記の通り。
トレーナーを目指すにあたって、資格取得を検討する方は多いでしょう。しかし覚えておかなければならないのは、取得した資格は就職時に有利に働くことはあっても、それがお客様が付き、稼げるトレーナーになることに繋がるわけではないということ。
重要なのは、何のために資格取得を検討しているかという点です。もし他のトレーナーと差をつけ、お客様に選ばれるトレーナーになりたいと考えているのであれば、資格を持っているだけでは不十分。
多様なお客様のニーズに応えられるだけの、幅広い実技・知識を習得しておくと安心です。
トレーナーを目指すライバルが多い今日において、資格は持っていて当然。逆に言えば、資格を持っているだけでは活躍することは難しいでしょう。
重要なのは資格だけでなく、他のトレーナーに埋もれない“専門性”を手にすること。トレーナーとして活躍することを目指すのであれば、資格はもちろん、就職後の現場で活躍できるだけの市場価値を手に入れられるスクールに通うことも視野に入れるべきなのです。
当メディア「トレ道」編集チームでは、現場で活躍できることに主軸を置いている「Dr.トレーニングスクール」を取材しました。
現場での活躍を見据えているからこそ、在籍する講師陣は、すべてが年間1,000セッション以上の実績を持つ現役トレーナーばかり(2023年1月時点)。
また、スクールのカリキュラムはアメリカの国家資格である「BOC-ATC」や「NSCA-CSCS」の知識・スキルをベースに構成。そのカリキュラム内容は、日々発表される論文や文献を基に、アップデートを定期的に実施する徹底ぶり。
“本気”で学びたい全ての人へ、“本物”の知識と経験を伝えるからこそ、パーソナルトレーナーとしての市場価値を高められるのです。
