トレーナーならば、パーソナルトレーナーとして独立し、ジムを開業したいと思う方は多いのではないでしょうか。今回はパーソナルトレーナージムを開業した場合の年収と開業するために把握しておくべきポイントについて解説します。
パーソナルトレーニングジムの開業は、比較的低予算で出来るのがメリットです。マンションの1室などを利用してパーソナルジムを経営するには、賃借の初期費用や改装、マシンの購入費などでおおよそ470万円程度と言われていますが、全業種の開業資金の平均金額が940万円であることから、開業へのハードルは低いと考えられます。トレーナーとして国家試験を受けたり、専門的な資格の取得がなくても開業できるのも、開業へのハードルを低くしている理由の一つです。
コロナ禍の影響もあり、大勢で行うジムでのエクササイズより個人的にトレーニングしたいと考える人が増えているので、パーソナルトレーニングジムの需要は高まっています。他との差別化が図れる、オリジナリティのあるメニューを作成できるパーソナルジムなら、高収入を狙うこともできます。お客様に継続してもらうことが収益のポイントなので集客やキャンペーンなど工夫することが大切です。
ジムに所属しているトレーナーは、ジムが定めた営業時間や担当する時間帯のシフトなどに従って働くことになりますが、パーソナルジムは、お客様と直接やり取りしてスケジュールを決めることができるので、ワーク・ライフ・バランスを充実させることもできます。働きながら自分の時間も大切にしたいと考えている人は、独立という新しい働き方も視野に入れてみましょう。
スポーツジムに所属しているトレーナーは、ジムのコンセプトに従ってお客様にアドバイスや指導を行う必要があります。独立して開業したパーソナルジムなら、自分の知識や経験を生かしたトレーニングメニューを作成したり、独自のアドバイスができトレーナーとしてのカラーを出すことができます。新しい知識やより効果的なトレーニングやエクササイズも自由に取り入れて運営することができるのがメリットです。
パーソナルジムに通いたいと思っている客層は様々ですが、独立して成功するためには年代や性別などターゲットを絞って運営することが重要です。狙うターゲットに合わせて営業時間やトレーニングメニューも変えることになるので、自分の得意な指導の分野を生かせる客層をターゲットにすることで、お客様の満足度や継続度に繋がり、成功する可能性も高くなります。
開業したい地域にある他の競合ジムのメニューや客層、ニーズなどを調査するのも大切です。同じようなコンセプトやメニューのジムが近くにある場合、新規のジムは集客において不利です。周りのジムに足りないサービスや、オリジナルのトレーニングメニューなどを取り入れることで差別化をはかることが成功のコツです。
パーソナルジムを運営するために最も必要といわれるのが、コミュニケーション能力です。どんなに効果的なエクササイズやトレーニングメニューを作成しても、それをお客様に正しく伝えることができなければ、サービスとして成り立ちません。お客様に気持ちよく通ってもらうためにも、話しやすい雰囲気やフレンドリーな対応はとても重要で、普段の雑談力があってこそ、ジムにとって貴重な意見や改善点などを聞き取ることができるからです。
コミュニケーション能力はもちろん、お客様にトレーニングの方法や効果に疑念を抱かせない説得力のある説明力も必要です。説得力を高めるためには、「こういうトレーニングがよい」と勧めるだけでなく、自分で効果を実感できた体験や、トレーニング期間や体重の変化など具体的な数字を出して説明するなど事実をもとにした話し方を心がけると良いでしょう。
パーソナルジムのトレーナーに限ったことではないですが、専門的な知識や経験が豊富にあると自信を持って対応でき、お客様の信頼も得やすくなります。もっと色々教えてほしいと思ってもらえれば、継続にも繋がります。正しい知識をサービスとして提供できるようになれば、コミュニケーション能力や説得力のある説明力の強化にもなります。
パーソナルトレーナーとして開業するためには、開業届を提出する必要があります。開業してから1カ月以内に、住民登録をしている場所か事業所を構えている所轄の税務署に提出しましょう。
個人事業主として事業を開始した場合、開業届だけでなく都道府県税事務所へ個人事業開始申告書（事業開始等申告書）も提出する必要があります。個人事業主として、地方税の1つである個人事業税も課税されるためです。書式や提出期限などは各都道府県によって異なるので、詳しくは所轄の税務署へ問い合わせましょう。
1月16日以降に開業した場合、開業届提出の2カ月以内に青色申告承認申請書を提出しておきましょう。忘れないよう開業届と同時に提出することも可能です。青色申告は必須ではないですが、正しい申告を行うことで最大65万円の特別控除や3年間赤字を繰り越しできるなど、経営面でメリットが大きいのでおすすめです。
パーソナルトレーナーとして独立し、ジムを開業・経営した場合、うまくいけば1店舗経営で年収1,000万円まで伸ばすことが可能でしょう。その理由は次のとおりです。
ただし、フリーランスとくらべてジムのスペースや人件費などの経費が多くなるため、経営感覚がなく集客に失敗すると経営はうまくいきません。
そのため、集客に困らないだけのトレーナーとしての専門性や技術・ノウハウを手に入れることが先決です。
たとえば、2ヶ月全16回、30万円プランがあるとします。
ここから賃料、水道光熱費、設備費などの諸経費を引きます。トレーナーの中にはマンションの一室を借りて個人ジム経営することで、人件費や設備を縮小し、リスク軽減している方もいます。
経営者として求められるスキルに自信が無いが手堅く収入を伸ばしていきたい場合、従業員として店長を長く経験して経営ノウハウを獲得した上でフランチャイズに加盟し、パーソナルジム開業に挑戦するという道もあります。
1つ目は「開業資金」です。
パーソナルジムを開業するための資金総額はだいたい500万円～850万円ほどです。その概要は下記のとおりです。
家賃によって物件取得費用は異なりますが、予算組みを行うためにおおよその金額として覚えておきましょう。
2つ目は「開業資金の調達方法」です。方法として主に3つあります。
3つ目は「物件の選び方」です。
パーソナルジムを開業するためには運営を行う店舗物件を探す必要があります。主な選択肢は3種類です。
どれを選ぶべきかは予算やビジネスモデルによります。最近ではスケルトン物件よりも、圧倒的にコスト抑えられる「居抜き物件」や「マンションの一室」で開業するパーソナルトレーナーも増加傾向。
内装・塗装の工事費だけでなく、給排水工事費や空調設備費も大幅にカットできるからです。また、物件を選ぶ際には2つの注意点があります。
パーソナルジムとして開業可能か管理会社に問い合わせることも忘れないようにしましょう。
開業可能の承諾を取らずにパーソナルトレーナージムを開業してしまった場合、強制閉店になる可能性があり、最悪の場合高額な違約金が発生してしまう可能性もあります。
内見なしで契約可能な物件もありますが、物件の図面だけではわからないこともあります。パワーラック導入の場合、天井高2.5m以上は必要です。必ず自分の目で確かめるようにしましょう。
パーソナルトレーナーとして独立・開業を目指す場合、成功につながるポイントを実践するだけではなく、失敗しないようリスクマネジメントにも配慮することが重要です。ここではパーソナルトレーナーの独立や開業が失敗する原因や対策についてまとめました。
パーソナルトレーナーとして独立・開業をするためには、前提としてどのようなコンセプトやスタイルでジムを運営していくのか、きちんと考えて明確化しておく必要があります。
ジムのコンセプトがはっきりしていると、どのような設備や内装にするのか、サービス内容やメニューをどう作るかが明確になります。
また、コンセプトは顧客に対するアピールポイントです。最初にコンセプトやテーマを打ち出しておくことで、ジムのスタイルが気に入った人が入会してくれるでしょう。顧客がどういうジムか理解できないまま、すぐに退会するリスクを軽減できることもメリットです。
パーソナルジムを開業する場合、開業エリアの候補地を比較検討するためのマーケティング調査が欠かせません。
エリアの世帯年収の平均やどのような人が主に暮らしているのか、また周辺に競合他社となるパーソナルジムやフィットネスジムが存在していないかなど。様々な点から情報を分析して開業のメリット・デメリットを考える必要があります。
加えて、実際にそのエリアでジムを開業するとなった場合、ジムを運営していくためのランニングコストだけでなく、地域の世帯年収などをベースとして実効性のある価格帯を試算していくといったことも大切です。
パーソナルジムを開業する場合、ジムとして活用する物件の確保やトレーニング器具の購入、あるいは会員募集のための宣伝など色々なコストが発生します。また、すぐに十分な会員が契約してくれるとも限らず、経営が安定するまで赤字が続く可能性もあるでしょう。
そのため、手元資金として残しておくべき費用を考えた上で、ジムの開業のために使える予算を計算。その範囲で開業のコストパフォーマンスを高めていく意識が不可欠です。
なお、ある程度の顧客が現れて経営が安定化した場合でも、必ず急な退会リスクに備えて手元資金を残しておくことも考えておきましょう。
いざパーソナルジムを開業しても、プロモーションを行って集客活動を積極的に行わなければ十分な利用者や会員を集めることはできません。
パーソナルジムの集客方法としてはホームページを立ち上げたり、SNSでオフィシャルアカウントを作成して情報発信を行ったりがあります。地域のタウン誌へ広告を掲載したり、口コミサイトで取り上げてもらったりと様々な方法が考えられるでしょう。
特にSNSは費用をかけずとも宣伝できるため、進んで活用していくようにしましょう。
パーソナルジムでは会費制やチケット制など様々な支払いスタイルが考えられます。決済方法が現金のみでは顧客の利便性が悪く、集客力が低下しかねません。
クレジットカード払いや電子マネー決済といったキャッシュレス決済では、一定額の手数料がコストとして発生してしまうものの、現金と比べて高額な費用の支払いにも対応しやすいため、現代的なジム運営では重要なポイントになります。
当メディア「トレ道」編集チームでは、現場で活躍できることに主軸を置いている「Dr.トレーニングスクール」を取材しました。
現場での活躍を見据えているからこそ、在籍する講師陣は、すべてが年間1,000セッション以上の実績を持つ現役トレーナーばかり(2023年1月時点)。
また、スクールのカリキュラムはアメリカの国家資格である「BOC-ATC」や「NSCA-CSCS」の知識・スキルをベースに構成。そのカリキュラム内容は、日々発表される論文や文献を基に、アップデートを定期的に実施する徹底ぶり。
“本気”で学びたい全ての人へ、“本物”の知識と経験を伝えるからこそ、パーソナルトレーナーとしての市場価値を高められるのです。
