近年では健康ブームということもあり、パーソナルトレーナーへの転職を考えている方もいらっしゃるのではないでしょうか。ここではパーソナルトレーナーにおける年収・給料事情や、高収入を得るためにしなければならないことなどを紹介します。
パーソナルトレーナーを目指したい、と思っても、どのような給与水準かが分からないと一歩踏み出すことは難しいでしょう。好きが高じて仕事に繋がるのはよくある話ですが、生活できる給与水準を得られなければどうにもならないからです。
ここではパーソナルトレーナーに関する給与・年収に関するさまざまな情報をお伝えしますので、ぜひ最後までチェックして下さい。最後まで読んでいただけると、今持っている悩みの解決に繋がるかもしれません。
パーソナルトレーナーの平均年収は、一般的に350万円程度と言われています。これを単純に12か月で割ると1か月あたりは30万円程度ということになります。しかし12か月で割るということはボーナスを考慮していませんので、ボーナスを含めて350万円ということになると月あたりの収入はもっと減ることになります。初任給でいうと月額20万円程度とも言われていますから、一般的なBtoCのお仕事と大きく変わることはありません。しかしながら日本の平均年収は400万円程度と言われていますから、パーソナルトレーナーの年収は一般的な水準から見ると低いということになります。350万円は20代の平均年収水準ですから、若い人が多い仕事であることを考えると妥当な年収であるといえるかもしれません。
平均年収は全員の年収を合計して人数で割った参考指標であり、直ちにそれが参考になるかというと、必ずしもそうではありません。実際、パーソナルトレーナーの中には年収1,000万円を超えるプレーヤーもおり、これは平均年収と比較すると約3倍です。特にパーソナルトレーナーは医者や弁護士などのように国家資格が必要な仕事ではありませんから、努力や能力次第では誰でも高収入を目指せる可能性があります。もちろん相応の努力は必要になりますが、指導力を上げることで単価が引きあがり1時間あたりの価格設定を上げることができるようになりますし、プロスポーツ選手と契約できるようになればより高い収入を目指すことができるでしょう。
パーソナルトレーナーの給料形態は「基本給」と「インセンティブ」に大別されます。基本給は時間当たりの単価などを踏まえ、稼働に応じてもらえる給料として設定されるものです。どのような職業であってもこの基本給がベースとなりますが、パーソナルトレーナーにおける基本給はそれほど高いものではありません。
インセンティブは営業職などで活用されることが多い成果報酬で、出来高や業績などに応じて支給されます。パーソナルトレーナーにおけるインセンティブは、パーソナルトレーニングを行った場合に支給されることが多く、人気のパーソナルトレーナーであれば基本給より相当多い金額を受け取ることも夢ではありません。パーソナルトレーナーで年収1,000万円を超えようと思うと基本給だけでは難しく、このインセンティブ部分が多くを占めることになるでしょう。パーソナルトレーナーになりたての方はインセンティブが少なく低い給与水準となりますが、経験や実績を積むことでインセンティブを増やしていくことが期待できます。
パーソナルトレーナーの給料形態には基本給やインセンティブといった概念がありますが、そもそもパーソナルトレーナーといっても複数の就労形態や働き方があり、当然ながらそれぞれに給与体系や収入の算出方法も異なります。ここでは一般的に考えられるパーソナルトレーナーの働き方と収入の関係について、大きく4種類の項目に分けて解説しました。
正社員と契約社員の違いは、雇用期間が定められていない永続雇用か、一定期間の雇用期間があらかじめ決められているのかという点にあります。そのため、正社員では退職や倒産といったイレギュラーな事態がない限り社員として働き続けられますが、期間雇用の契約社員の場合は契約更新が行われなければ期間満了と同時に仕事を失うことになります。
とはいえ、就労期間中は基本的に正社員も契約社員も同じ雇用条件で給料などが支払われており、福利厚生や社会保険などにも加入するのが点一般的です。社会保険は労使折半で支払われるため、収入額から社会保険料として天引きされている金額と同額を会社が社員のために支払いを負担しています。
業務委託契約は、あくまでも企業がフリーランスとして働くパーソナルトレーナーへ業務を外注しているという関係です。そのため、発注者から支払われる報酬は外注先への委託料であり、そこに社会保険料などは含まれていません。
また、業務委託契約によって支払われた収入については、パーソナルトレーナーが自身で確定申告を行って処理する必要があります。
なお、業務委託という契約形態でありながら、実質的に正社員や契約社員と同様の就労規則などが適応される場合、それは労使関係があると見なされて企業側へ指導が入ったり、期間中の社会保険料が未払い分として支払われたりといった事例もあります。
パートやアルバイトとしてジムや企業へ勤めている場合も、所属先から給料が支払われています。特に現在の日本では「同一労働同一賃金」の原則があり、たとえパートやアルバイトのような非正規雇用であっても正社員らと同様の業務に従事していれば、その給料についても同等の金額を支払われるというルールになっていることが前提です。
ただし、正規雇用と非正規雇用で異なる点として、非正規雇用は福利厚生の対象から外されているという点です。また、パートやアルバイトについては週の勤務時間によって雇用保険に加入できなかったり社会保険に加入できなかったりといった規定があるので注意が必要です。
そのため、現実的な数字を見れば、たとえ正規雇用と同じ業務に就いていてもパート・アルバイトの方が総収入は安くなります。
個人事業主としてパーソナルジムを独立開業した場合、収入は基本的にパーソナルトレーナーやジム経営による売上と、支払った経費との差額になります。
個人事業主は労働者ではないため労働基準法の保護対象にもならず、収入や税務についても自身で計算して処理しなければなりません。
反面、成功すれば社員として勤務するよりも高額の収入を期待できます。
それでは年収1,000万円を超えるなど、パーソナルトレーナーで高収入を得るためにはどのようなことをしなければならないでしょうか。必要な努力をしっかりとすることで、誰でも高収入を手に入れる可能性があります。
今来ている健康ブームもそうですが、ダイエットなどその時々に応じたブームがあります。パーソナルトレーナーはそういったブームに合わせたサービス提供が求められることになりますから、常に勉強する必要があります。トレーニング学やダイエット理論は日々変わっていくため、今持っている知識だけではなく常にアップデートをする必要があります。特に競争環境が激しい業界でもありますから、しっかりと他のトレーナーに負けないよう知識のアップデートを図っていきましょう。一躍人気トレーナーになれると、一気に高収入が目指せるかもしれません。
パーソナルトレーナーはトレーニングの先生です。学校の先生をイメージすると分かりやすいかもしれませんが、知識の無い先生からは何も教わることはないでしょう。パーソナルトレーナーも同じで、しっかりと知識やノウハウを持っているトレーナーであれば説得力がありますし高い価値が出ます。さらにトレーニングの成果は身体に表れますが、たとえばたるんだ身体をしているトレーナーから教えられても説得力はありません。鍛え上げられた肉体を持っているトレーナーであれば、「私もああなりたい」という目標になることができ、より多くのオファーが受けられるでしょう。パーソナルトレーナーは自分の肉体も商品であるという意識が必要です。
パーソナルトレーナーは「パーソナル」という言葉がついている通り、「個人」に対してトレーニングを教えます。そのため、ただトレーニング技術や知識を持っているだけではなくその教える相手とのコミュニケーションも必要です。サービス業・接客業と同じですからコミュニケーションスキルも非常に重要であるためさまざまな人と積極的にコミュニケーションを取り、常に「どう伝えれば分かりやく話せるのか」や「自分の思っていることを相手に伝えるにはどうすればいいのか」を考える必要があります。知識や技術、努力、そしてコミュニケーション能力と全てが揃って始めて高収入のパーソナルトレーナーが目指せるのです。他のパーソナルトレーナーと差をつけるには、やはり相応の努力が必要ということです。
パーソナルトレーナーとして収入増を目指すためには、すでに活躍している先輩トレーナーなどと積極的に交流し、成功のコツやノウハウを学ぶことが大切です。
どのようなパーソナルトレーナーであってもデビューしていきなり高収入を達成してきたわけでなく、それぞれに苦労したり工夫したりしてきた成果として高収入が実現しています。
いきなり成功の秘訣だけを教えてもらおうとしても、なかなか難しいでしょうが、先輩トレーナーに対して敬意を持って接し、誠実に学ぶ姿勢を見せることで、実践的かつ具体的なメソッドを伝授してもらえるかも知れません。
収入を増やす方法として、単純に収入源を増やすという手段もあります。そしてパーソナルトレーナーとして収入源を増やそうと思えば、フリーランスのパーソナルトレーナーとして複数のジムと同時に業務委託契約を結ぶという形が一般的です。
それぞれの契約先でパーソナルトレーナーとして活躍することで、複数の委託先から委託料を受け取れるため、単純に契約先の数だけ収入がアップします。
ただし、自分が処理できる範囲を超えて委託契約を増やしてしまうと、結果的に契約違反やトラブルが発生して契約を切られたり違約金が発生したりするため注意してください。
パーソナルトレーナーとして資格を取得すれば、相応の手当をもらえたり、委託契約のベース金額を上乗せしてもらえたりといったことを期待できます。
またパーソナルトレーナーとしてハイレベルな資格に挑戦することで、自分自身の学びや成長になるため、将来的にも活躍するチャンスを広げることにつながるでしょう。
パーソナルトレーナーとして認知度を高めて指名依頼が多く受けられるようになれば、インセンティブが増えて収入アップにもつながっていきます。
パーソナルトレーナーとして認知度を高める方法としては、一人ひとりのお客様から信頼を得て口コミで人気を集める他にも、SNSなどの媒体を活用してプロモーションを行ったり、ボディビルやフィットネス系の大会へ出場して好成績を収めたりするといった方法が考えられます。
その他にも何かしらの特技を活かして活動し、そこで得られたファンを本業へリードしてくるといった戦略も効果的です。
どれだけ人気を集められたとしても、やはり社員としてジムや企業へ所属している限り年収や月収にはある程度の上限があります。そのため、それを超えて高収入を目指そうとすれば、最終的にはパーソナルトレーナーとして独立・開業し、自らがパーソナルジムを経営する側に回ることが必要です。
とはいえジムの開業や経営には初期投資を含めて色々な面で資金が必要になるため、まずは将来に向けて計画を立て、それに則って貯蓄をスタートすることが重要です。
なお、金融機関などから融資を受けようとする場合、資格や実績といった客観的な指標は信頼性をアピールする上で有効となります。
現在、日本国内では数多くのパーソナルトレーナーが活動しており、それぞれに個性や独自性、専門性を持っています。反面、中にはトレーニングとしての知識やスキルが未熟であるにもかかわらず、人間的な魅力によって顧客を獲得し、高収入を叶えているパーソナルトレーナーも存在しているでしょう。
そもそも普段からあまり運動をしてこなかった人々にとって、パーソナルトレーナーとして誰が優秀で誰が未熟なのか、簡単に判別することはできません。そのため、どうしても人当たりの良さや第一印象などが継続依頼や指名依頼の理由になりがちです。
言い換えれば、パーソナルトレーナーとしての基礎スキルは踏まえた上で、ホスピタリティ精神を重視して気持ち良くトレーニングしてもらえるコミュニケーションを意識することで、お客様から好印象を得て依頼につながることもあり得ます。
健康増進法の成立やフランチャイズのフィットネスジムの増加など、日本国内だけでなく世界的にも運動の価値やトレーニングの重要性が知られてきており、一般的に考えれば、パーソナルトレーナーのような運動指導のプロフェッショナルは将来性を期待できるでしょう。
しかし同時にパーソナルトレーナーの絶対数も増加傾向にあり、需要と供給のバランスが崩れかけていることは事実です。またAI技術の進歩によって、将来的にはAIが効率的な運動メニューを考案するといったシステムの普及も想定されます。
そのため、これからパーソナルトレーナーとして高収入を目指していこうとする人は、将来に備えて多角的な成長戦略を実践していくことが重要です。
パーソナルトレーナーとして未熟なままでは高収入を叶えることは困難です。しかし、単に技術や指導が上手なだけではお客様やクライアントからの信頼を獲得することもできません。
これから先、さらに多くのパーソナルトレーナーが現れると予想されるからこそ、同業他社と比較してお客様からの信用を得られるように、人と人のつながりを大切にしながら積極的にスキルアップやキャリアアップへ取り組み、人間力の向上を目指していくことが大切です。
当メディア「トレ道」編集チームでは、現場で活躍できることに主軸を置いている「Dr.トレーニングスクール」を取材しました。
現場での活躍を見据えているからこそ、在籍する講師陣は、すべてが年間1,000セッション以上の実績を持つ現役トレーナーばかり(2023年1月時点)。
また、スクールのカリキュラムはアメリカの国家資格である「BOC-ATC」や「NSCA-CSCS」の知識・スキルをベースに構成。そのカリキュラム内容は、日々発表される論文や文献を基に、アップデートを定期的に実施する徹底ぶり。
“本気”で学びたい全ての人へ、“本物”の知識と経験を伝えるからこそ、パーソナルトレーナーとしての市場価値を高められるのです。
